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これを“考え過ぎ”だと思われますか？
震災や災害で電気や水道が止まる事は、決して考えられないことではありません。
飲料水の不足はもちろんの事ですが、すぐにやってくるのはトイレ問題です。
被災地や避難所では、あっという間にトイレに長蛇の列ができます。
しかし、そのことを先に知っていたあなたは、その列に並ぶことはありません。
そうした場所のトイレが、どれほど劣悪なのかを知っていたからです。
流れないトイレ、次々に溜まっていく汚物の上に、あなたの子供たちを座らせなくて済みました。我慢できない人たちの悲惨な状況の中に、入らなくて済んだのです。
あなたは、迷いながらも“緊急用トイレ”を購入していたことを、
どれほど英断だったと思った事でしょうか。

来週になってから購入すればいいのかもしれません。
来月でも間に合うのかもしれません。
でも、遅いのかもしれません。
早い準備がいいことは、誰でも知っています。
でも、先延ばしにすることは、結果として大きな代償を払うことを、私たちは先人の経験から学びましょう。

地震関連の最新ニュース＆インフォメーション

2012.5.16
新基準の津波警報、来年３月から
気象庁は１６日、東日本大震災で発生した大津波を受け、新基準を定めた津波警報を来年３月から運用開始すると発表した。運用開始前に巨大地震が発生した場合には、現在想定されている最大規模の津波の予想高を発表する。
同庁は当初、平成２４年中の運用開始を目指していたが、自治体などの警報受信システムに改修が必要となるため先送りした。新基準では、８段階だった予想区分を５段階に簡素化。津波予想高が２０センチ以上１メートル以下の「津波注意報」、１メートル超３メートル以下の「津波警報」、３メートル超の「大津波警報」とする。大津波警報は最大で１０メートル超までの３区分とした。
（産経新聞）

2012.5.10
＜活断層＞富士山直下に「Ｍ７級」か…「山体崩壊」の恐れも
富士山（標高３７７６メートル）直下に、阪神大震災（９５年）に匹敵するマグニチュード（Ｍ）７級の地震を起こす活断層がある可能性が高いことが、東京大地震研究所を中心とした文部科学省の委託調査で分かった。強い揺れで斜面の土砂が大量に滑り落ちる「山体崩壊」につながる恐れもあり、調査を続ける。
富士山付近は火山灰などに覆われて「地表のずれ」が見えず、これまで活断層の調査が難しかった。地震研究所の佐藤比呂志教授らは昨年、特殊な車で地中から反射する振動を調べる方法で、深さ約１０キロまでに活断層がないかを調べた。山梨県富士吉田市から神奈川県箱根町まで約１４０キロのライン沿いを調査し、山頂から約２０キロ東の静岡県御殿場市付近に、上下幅約１キロのずれを発見。１回だけの地震ではできないほどの大きさで、地震が何度も繰り返される活断層の可能性が高いと判断した。
ずれは地表近くまで達し、こうした場合一般的にＭ７級が多いという。推定される断層面は地下へ斜めに潜り込んでいて長さ３０キロ、幅十数キロ。だが地震が何年おきに起きるかや、最近いつ起きたかは不明だ。
（毎日新聞）

2012.5.2
地震の備え　木造住宅は非常持出品、マンションは備蓄品が重要
阪神・淡路大震災が起きた1995年1月。当時の神戸の人たちの多くが、地震について特別な対策をしていなかったという。自身もそんなひとりだった『震度7が残した108の教訓』著者の荒尾和彦氏は、東日本大震災の被災地を訪れた。阪神・淡路を含め、その後の大地震の教訓からか、多くの人が地震に対し何らかの備えを行っていた。
そして、いざ大地震を経験して初めてわかった本当に必要だったものと足りなかったもの。現地の声を聞き、荒尾氏は改めて、いますぐ準備すべき「非常持出品」と「備蓄品」を挙げてくれた。
近く発生の危機が叫ばれている首都直下型地震の被害想定が改められた。震度6強から7へと変わったことで、死者はおよそ9700人、負傷者は14万7600人にものぼるという。それだけではない。大津波を太平洋側に発生させる南海トラフ地震の危険も指摘されている。私たちを再び、揺れが、津波が、襲うのだ。
何万人もの犠牲に報いるために、私はもう一度、大地震の備えについて考えた。被災後の生活を左右するのは被災直後に持ち出す「非常持出品」と、家庭に備えておく「備蓄品」だ。
簡潔にいえば、「非常持出品＝被災直後に必要なもの」、「備蓄品＝ライフラインが復旧するまでに必要となるもの」となる。しかし、あなたが生活する環境によっても、両者の備えは大きく変わってくる。ポイントは「被災後も自宅が使えるかどうか」だ。これは東日本大震災のケースを考えるとわかりやすい。東北の人は意外にも、大地震に備え、多くの人が自宅に飲料水や食料などを「備蓄品」として備えていた。しかし、それらは虚しくも津波によって流されてしまった。つまり、津波の危険性が高い沿岸部に暮らす人は「備蓄品」よりも「非常持出品」に重きを置かなければならない。長期の避難所生活を送ることを考え、食料や水も多めに用意しておくべきだろう。また東京都の防災会議で、首都直下型地震では木造住宅の密集地を中心に19万棟近くの家屋が焼失すると想定している。火災の心配があるなら、備蓄品より非常持出品を重視する。反対に、耐震性の高い鉄筋コンクリート造のマンションなどに暮らす人の場合は、「備蓄品」を充実させよう。避難所での物資の配給は、住む場所を失った避難所の人々に優先的に分配されてしまう。
下の表で自分がどちらを重視する必要があるのか、チェックしよう。

【一戸建て】
沿岸部→非常持出品：◎　備蓄品：△
内陸部→常持出品：◎　備蓄品：◎

【マンション】
沿岸部・高層階→非常持出品：○　備蓄品：◎
沿岸部・低層階→常持出品：◎　備蓄品：△

内陸部・高層階→非常持出品：△　備蓄品：◎
内陸部・低層階→非常持出品：△　備蓄品：○

（◎＝最重要、○＝重要、△＝最低限でも可）

震災後、自宅が使えるかどうかがポイント。火災や津波の危険が高い場所は非常持出品を重視しよう。△と書かれていても最低限の用意は必要。
(NEWS ポストセブン)

2012.4.21
北海道東部5町で30メートル超の津波＝太平洋沖でM9級予測―道専門委
北海道の防災会議地震専門委員会（座長・笹谷努元北海道大教授）は21日までに、道内太平洋沿岸の津波予測の見直し概要をまとめた。マグニチュード（M）9クラスの地震を想定し、最悪の場合、東部の広尾町や厚岸町など5町で30メートルを超える津波の発生を予測している。今後、詳細な推計を行った上で、1～2カ月後をめどに最終的な報告をまとめる。
（時事通信）

2012.4.16
震災後、地震の数は７倍…「首都直下」の対策急務
首都圏に甚大な被害を及ぼすマグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震。東日本大震災の影響で発生の懸念が強まる中で、揺れは最大で震度７に達することが文部科学省の調査で明らかになった。国は年内にも新たな被害想定を作成する計画で、防災対策の強化が急務だ。（長内洋介）
関東地方は地震の多発地域で、江戸時代以降の約４００年間にＭ７～８の大地震が十数回も起きている。発生時期には波があり、相模トラフで起きるＭ８級の海溝型地震（関東地震）の数十年前に、ひとまわり小さいＭ７級の直下型が頻発するのが特徴だ。関東地震の一つである大正１２（１９２３）年の関東大震災（Ｍ７・９）では、発生の約７０年前にそれまでの静穏期が終わって活動期に入り、Ｍ７級が多発。大震災後は再び静穏期に戻った。同じ関東地震である１７０３年の元禄地震（Ｍ８・１）でも同様の傾向がみられた。関東地震の発生間隔は最短で約２００年とされる。関東大震災後の経過年数はまだ約９０年だが、先行するＭ７級は十分に警戒すべき時期にきている。政府はこのＭ７級を首都直下地震と呼び、次の関東地震が起きるまで数回の発生を予測。明治時代以降に起きた計５回のＭ７級を基に、今後の発生確率を３０年以内に７０％、５０年以内に９０％と推定し、最悪で死者１万３千人、経済損失１１２兆円の被害を予測している。
（産経新聞）

2012.4.10
「M8巨大余震、想定を」＝政府調査委の本蔵新委員長
政府の地震調査委員長に就任した本蔵義守東京工業大名誉教授（66）は10日の会合後の記者会見で、個人的見解と断った上で「東日本大震災のマグニチュード（M）9．0の超巨大地震が起きたから、終わったと考えるのは早急。防災上の観点からは、M8あるいは7台の上あたりの余震を想定すべきではないか」と述べた。
本蔵委員長は、地震調査委としては巨大余震がいつ、どのような形で起きるか分からないと説明。しかし、2004年にインドネシア・スマトラ島沖でM9．1の地震と大津波が起きた後、M8級の余震が相次いだことを踏まえ、心構えが必要との考えを示した。
（時事通信）

2012.4.6
津波避難に地下シェルター＝高知県構想、近く検討会
高知県は6日、西日本の太平洋沖にある海底の溝「南海トラフ」で発生が予想される巨大地震に備え、沿岸部に津波避難用の地下シェルターを設置する構想を明らかにした。高い場所に逃げるのではなく地下にもぐって津波をやり過ごすイメージで、近く検討会を設け、実用化に向けた開発を進める。尾崎正直知事は同日、野田佳彦首相と会い、「発想の転換をして新しい施設造りをしたい」と国に技術的、財政的な支援を要請した。
（時事通信）

2012.4.1
南海トラフ　防災計画見直しへ　震度7、10県153市区町村に拡大
内閣府の検討会が公表した南海トラフの新想定では、震度７の激しい揺れに襲われる地域が１０県の１５３市区町村へ大幅に広がった。静岡を除く各県では、震度７はほとんど想定されておらず、防災計画の見直しは不可欠だ。
愛知県では名古屋市や豊橋市など主要都市のほとんどが震度７となり、ほぼ全県で６強以上の揺れが襲うと想定。想定被害の増大は避けられそうにない。県庁所在地が震度７になるのは計７県で、地震後の対応への悪影響も懸念される。
南海トラフの巨大地震に連動し、内陸で直下型が発生する可能性も指摘されている。検討会の阿部勝征座長（東大名誉教授）は「過去の例では巨大地震の前後数十年間は内陸地震が約４倍に増えた。マグニチュード（Ｍ）７級の直下地震が起きやすくなる」と話す。平成７年の阪神大震災を巨大地震の前触れと考える研究者もいるといい、阿部座長は「十分気をつける時期に入っているのではないか」と指摘した。
今回の新たな揺れの想定は、地震学の最新の研究成果を反映させた。南海トラフのプレート（岩板）境界は深さ１０～３０キロで強く固着し、ひずみを蓄積しているとされ、従来はこの範囲を震源域とした。しかし、近年の観測でもう少し深い場所にもわずかな固着があり、「低周波地震」という微小地震が起きていることが判明。新想定では、この地震が起きる陸側の深部まで震源域を拡大した。
一方、東日本大震災で想定外の福島県沖でも地震が起きた教訓から、震源域を九州東部沖の日向灘へ拡大。この影響で宮崎市など宮崎県各地で新たに震度７になったほか、大分市では従来の５強から６強になるなど、強い揺れの範囲が広がった。
（産経新聞）

2012.3.28
最大地震の津波　鎌倉に８０分で到達　神奈川県予測
神奈川県内沿岸部の津波対策を見直す県津波浸水想定検討部会は二十七日、過去最大級の地震が発生した場合、県内各地に津波が到達する予測時間をまとめた。同部会の試算では、鎌倉市内に来ると予測される県内最大の高さ一四・四メートルの津波は、地震から八十分後に到達する。
試算によると、相模湾側に加え、東京湾側の横須賀市でも、一〇メートル弱の津波が約一時間で到達する。狭い東京湾内では、川崎市などの湾奥部で反射した津波が、横須賀市などの湾口部に再び到達し、被害をもたらす可能性もあるという。
同部会の試算は、慶長地震（一六〇五年）のように東海道沖が震源の大地震が再発した場合、県内全域で最大の津波被害が発生するという想定。
一方、関東大震災（一九二三年）のように県内沿岸全域を震源とした大地震が再発した場合は、震源が近いため、小田原市などの県西部で、二～八分以内に三～六メートルの津波が到達すると見込んだ。
今回の到達予測と、同部会が昨年まとめた津波浸水予測図を踏まえ、県内各市町村は今後、津波ハザードマップの作製に取り組む。
（東京新聞）

2012.3.23
＜首都直下地震＞想定震度７で木造建物の全壊倍増
首都直下地震の想定震度が６強から７に引き上げられると、地震の揺れで全壊する木造建物が倍増することが２２日、文部科学省研究チームの試算で分かった。倒壊した建物の下敷きになる人や火災被害が急増する恐れがあり、研究チームは耐震化促進を訴えている。
震度が１段階上がると揺れの強さは最大で約３倍になる。研究チームの山崎文雄千葉大教授（都市システム安全工学）は、阪神大震災（１９９５年）などの調査を基に揺れの強さと建物の被害程度の関係を表した「被害予測式」を用いて試算。その結果、東京湾北部を震源とするマグニチュード（Ｍ）７．３の首都直下地震の想定震度が６強から７に上がると、全壊する木造建物が約１６万棟から約３９万棟に急増した。
国の中央防災会議は震度６強で建物倒壊による死者数が３０００～４０００人に達すると想定しており、震度７ではさらに増える可能性がある。
研究チームは０７年度から首都直下の地下構造を調査。東京湾北部地震の震源のプレート（岩板）境界が従来の想定より浅いことを突き止め、今月７日、東京都区部湾岸や川崎市などで震度７に達すると発表した。
（毎日新聞）

2012.3.22
日向灘地震津波最大１２メートル
日向灘地震の減災計画を見直している県は２１日、専門家らによる防災会議地震専門部会で、地震の規模がマグニチュード（Ｍ）９の際の津波の高さなどの試算結果（暫定）を報告した。予測した日向灘沿岸の４３地点全てで、県が２００６年に試算したＭ８・６の東南海・南海地震の２～３倍以上となった。最も高かったのは延岡市の長浜海岸の最大１２メートルだった。
東日本大震災を受けて、震源域の南限を西南諸島海溝のトカラ海谷まで拡大、南北約４００キロとし、さらに東側のプレート境界までを加えた約８万５０００平方キロ・メートルとした。「最悪」を想定するため、満潮時を条件にＭ９で試算した。津波の最大の高さは沿岸４３地点で４・５～１２メートルとなった。長浜海岸のほか、直海(のうみ)港（延岡市）や小内海（宮崎市）、風田川（日南市）などの５地点で１０メートルを超えた。県の東南海・南海地震の試算で長浜海岸の津波の高さは３・５メートルだった。宮崎市などを流れる一ツ瀬川では、河口から約１０キロまで波が遡上(そじょう)。震度は県内の大部分で５弱以上の揺れとなり、平野部の軟弱な地盤で６強、河川沿いで７との試算が出た。会合後、部会長の原田隆典・宮崎大教授（地震工学）は「想定外をなくそうとしてきたが、津波は東日本大震災のような２０メートルを超えるものはなかった」と話した。県は想定の暫定結果を確定した後、人や建物などの被害をまとめる被害想定に反映させる予定。
（ 読売新聞）

2012.3.3
首都直下型地震　震度7で30万棟倒壊し1万人超圧死の予測
大学や研究機関などが参加する文科省の研究チームは2007年から2011年にかけて行った調査に基づきこう見解を示した。「これまで首都直下型の地震の震源は30kmから40kmと考えられていました。しかし、首都圏の地下に300台ほどの地震計を埋めて地下の状況の調査を行ったところ、震源がそれよりも10kmも浅いことがわかったんです。これによって想定震度が6強から7へと1段階上がると考えられるのです」（文部科学省地震・防災研究課）これまで震度6強を最大の揺れとした東京湾北部地震が発生した際の被害予想を確認したい。この地震による死者は約1万1000人にも上り、21万人が負傷すると予想。さらに約700万人が避難し、うち約460万人が避難所生活を送ることになるという。しかし、広島大学大学院の神野達夫准教授（地震工学）は1段階の震度の違いが生む衝撃のデータを明かす。
「震度6強の場合、一般的に建物全体の5％が倒壊すると定義されていたのですが、震度7の場合、倒壊の割合は30％にものぼります。単純に考えて5、6倍は壊れる建物が増えることになります。古い耐震基準で建てられた1981年以前の建物は特に心配です」
(NEWS ポストセブン)


2012.2.1
岡本商店株式会社が「ビッグハンド株式会社」へ社名変更しました。
1955年より長年ご愛顧を頂いてきました、岡本商店が業務内容の移行に伴い、ビッグハンド株式会社へ社名を変更させて頂くことになりました。
これを機に、更なる事業の推進に努力して参りますので、何卒今後ともよろしくお願い申し上げます。

代表取締役　岡本　晃志

大地震などの災害時に対して、いくつかの段階的準備があります。
発生した時になるべく被害を軽減させるための準備、たとえば家屋の補強、家具の転倒防止、食器棚のフックなどの「準備段階」があります。
次に「生きるため」の飲料水、食料品、懐中電灯、保温できるシート、簡単な救急セット、ライターかマッチ、情報源の確保としてラジオなどのグッズが必要とされています。
そして「生きていくため」の準備も大変重要なのです。
被災地にはトイレがありません。また多くのトイレは水洗でありライフラインが止まった後では、もちろん使えません。阪神淡路大震災でも、実はこの「トイレ」が大問題となったのです。

トイレを我慢できるはずはない。
空腹でも、暗くても、寒くても我慢できないことはありませんが、トイレは我慢できるはずもありません。自宅でも避難所でも同じです。中にはトイレを我慢するために水分を取らず、脱水症状を起こす人が出たり、我慢しすぎて膀胱炎になる人もいたくらいです。
そんな時、災害用のトイレがあれば、どれだけ多くの人が助かったでしょうか。

次から次へと流れないトイレで用を足す状況を想像してください。
避難所や公園のトイレは、まさに悲惨極まりない状況となりました。
どれだけ汚れても奇麗にするすべもなく、前の人の用を足したその上に、ご自分がすることになるのです。それがどんどん重なっていく。お子様も同様にしなければなりません。
それが自宅であっても、同様に悪臭は家中に漂っているのです。

さらに恐ろしいのは衛生上の問題、細菌の発生です。
蠅の大量発生は、先の東日本大震災でも映像に流れましたが、不衛生な環境での目に見えない細菌の大発生はさらに恐ろしい事態を招きます。感染症が蔓延する恐れもありますし、もともと体力のない老人やお子様にとっては、まさに過酷な環境と言えるでしょう。

たかがトイレ、その辺で用を足せばいい？
実際はそうはいきませんでした。自宅では新聞紙に包んで廃棄したようですが、こぼれたり悪臭に悩まされたりしました。適当に近くに穴を掘ってトイレ代わりに・・・といっても、現実的ではありません。もちろん、避難所ではかなり多くの人たちが避難していますから、その辺で、という訳にもいかないのです。
まさに人間の尊厳さえ失われそうな環境になってしまうのです。

どこでもトイレができるようにしました。
ご自宅なら既存のトイレを使ったり、それ以外でしたら付属の段ボールを組み立てて、簡単にトイレとして、どこでも使えるようにしました。もちろん、廃棄するための備品も揃っています。

水溶性の汚物を固めることができます。
ゲル化剤も開発しました。１袋で１リットルもの水溶物をすぐに固められます。これにより、こぼれることを防ぐことができました。

優れた効果を持つ除菌・消臭剤を作りました。
被災地の環境を考えて、化学物質ではない除菌・消臭剤を開発しました。自然界に存在する浄化作用のある成分を抽出し、副作用もなく避難所での使用にも全く問題はありません。

トイレ使用から廃棄まで完結するセットにしました。
使用回数によってセット内容は異なりますが、どのセットでも上記の効果を得られるようにセットしています。トイレ使用から、固めて消臭、廃棄用袋からティッシュペーパーまで、すべてが用意されています。
さらに緊急用水溶物処理袋（そのまま使えます）オーQパックもセットしました。

人の考え方は様々です。なるようになればいい、と考える方もいらっしゃいます。
もし、あなたが少しでも「トイレ問題」に不安を感じられるなら、ぜひご準備されることをお薦めします。
その日は確実に近づいているのですから・・・。



すべて当社が開発したオリジナル製品です。
一人でも多くの方に、万一の事態に対応して頂けるように、
出来る限りの安価で設定させて頂きました。
もちろん、ご質問にもいつでもお答えさせて頂きます。